伸び続けるAI（人工知能）市場からわかるこれからの世の中の形とは

最近はどこへ行っても何を聞いても、やれAI（人工知能）だディープラーニングだIoTだと騒がしく、自分も少しは勉強しなくちゃ取り残されると不安になりますよね。特にビジネスでは、経営者ならそういうIT技術を取り入れなくちゃと焦りますし、労働者ならAI（人工知能）に仕事を取られるのじゃないかと怖くなるでしょう。

もちろん、IT技術はこれからの社会に益々普及していく重要な要素であり、さまざまなモノがインターネットにつながり、それを「AI」が制御するようになるという「第4次産業革命」を迎えたとも叫ばれています。だからと言って誰もがITの専門家になる必要はありません。むしろ、知識がなくても誰でも先端技術を使えるようにするのが、AI（人工知能）やIoTの役割だと言って良いほどです。

今回は、専門家でない人が不安を解消できる知識を、AI（人工知能）の売れ行きや市場の動向から説明しましょう。

企業への導入が進むAI（人工知能）

AI（人工知能）市場に関するさまざまなデータは、民間の調査研究所などから発表されています。一般にはAI（人工知能）という言葉が、かなり曖昧に使われていたり、調査方法や統計処理の方法が各社で違ったりして、単純な比較はできません。しかし、大まかに言うと、

という点で一致しています。

その理由は、現在注目されているAI（人工知能）技術が、ディープラーニング(深層学習)という技術で、画像解析と言語処理はその得意分野だから、ということもあるのでしょう。

それに加えて、

それに対して、

個人向けのインテリジェントカメラや、話し掛ければ答えてくれるAIスピーカーなど、個人向けの製品も躍進していますが、国内では、やはり企業への導入が進んでいます。

もちろん効率化のためでもありますが、

次に画像認識AIシステム市場と対話型AIシステム市場のそれぞれを見ていきます。

画像認識AIシステム市場

ミック経済研究所が2018年7月に発表した資料によると、

ミック経済研究所は、と伝えています。

AI画像認識市場の具体例を挙げましょう。

製造業では

また、マーケティングでは、画像に写った対象の分類は、ディープラーニングが最も得意とする分野で、CTスキャンの画像を見て診断を下すなど、医療分野を始め、多様な業種で活用されていますよね。挙動不審者を自動的に見分けるセキュリティシステムなども、よく話題になります。

今後、さらに応用範囲が広がっていくでしょう。

対話型AIシステム市場

IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社の発表では、

すごいですよね。

ところが、矢野経済研究所が発表した国内の対話型AIシステムの市場規模は

ずいぶん少なくなっちゃいました。

これは、調査方法が違う上に、何を持って対話型AIシステム市場とするか、という範囲設定が異なるためです。こちらはハードウェアを含まない、ソフトウェアだけを対象にしています。しかし、いずれの調査でも、今後、対話型AIシステム市場は急拡大するという予測は同じでしょう。

今後は、東京オリンピック・パラリンピックに向けて、多言語対応による接客を目的とした、対話型AIシステムの市場が拡大する見込み。

 

AI（人工知能）市場は、

ことがわかりました。画像認識AIは対話型AIはAI（人工知能）の応用範囲は無限ですが、このくらいわかっておけば、当面は充分です。

AI（人工知能）市場の動向を見てわかることは他にもあります。それは「ものすごい勢いでAI（人工知能）が社会の中に入り込んで来ている」ということ。そんなに急がなくても良いのに、経済原理が働いているのでこの流れを止めることは困難です。

良いことも多いでしょうが、困ったこともきっと起こるでしょう。前にも言った通り専門家になる必要はありませんが「それがそこにある」ということは忘れないでAI（人工知能）と向き合っていきましょう。

参照元 AIチャットbotなどの対話型AI市場、倍増成長を続け、2022年には132億円規模に――矢野経済研究所が予測
国内コグニティブ／AIシステム市場予測を発表
AI/ディープラーニングの進展で急拡大する画像認識ソリューション市場―ミック経済研究所