VRやAI（人工知能）などの技術が進化していき、新しいビジネスモデルやサービスが私達の身の回りに次々と登場していますよね。これらの技術により、私たちの生活は非常により良いものとなりました。
技術が進化し続ける世界の中で、最近ではDX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉が注目を集めています。DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、既存のシステムをデジタル化技術を用いて変革し、新たなビジネスモデルや製品を開発していくことです。
DX（デジタルトランスフォーメーション）は昨今のビジネスシーンで無視できない存在となりましたが、なかなか詳しく中身を知っている人も少ないかもしれません。しかし、なぜ現在導入が求められるのか、企業の事例、導入のステップや注意点について知れば、DXを進めることが可能です。
そこで今回は、DX（デジタルトランスフォーメーション）を企業に導入するべき理由について、わかりやすくお伝えします。
DX（デジタルトランスフォーメーション）とは
DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、これから進んでいくデジタル化技術が我々の生活をより良いものに変えていくという意味があります。DXはここ数年聞かれる言葉のように感じられるかも知れませんが、もともとこの考え方は2004年にスウェーデンの大学教授によって提唱されていました。
企業的に言い換えると、膨大なデータの流通など変化の激しい環境に対応できるようデジタル技術を導入し、顧客のニーズやビジネスモデルに沿ったサービスを展開すると同時に、企業自体が体制・風土を適応させ、市場での競争力を高め優位に立つことを指します。この変化とは、ただ単に企業の一部門を見直し変えるものではなく、企業全体を通してデジタル化を利用し、事業政策や市場の対象範囲を拡充する方向を目指します。
なぜ、今DX（デジタルトランスフォーメーション）の導入が求められているのか
企業で働く人にとっては、今のままでも充分業務的には対応できているのに、なぜDX（デジタルトランスフォーメーション）導入に取り組まなければならないのか疑問に思うこともありますよね。簡単に説明すると、DXを導入する理由はこれからのデジタル化が推進された市場に取り残されないようにするためです。
経済産業省が提示した文書の中に「2025年の崖」という言葉があります。「2025年の崖」とは、これからの日本の経済における危機的な状況を表した言葉です。
危機的状況に陥る原因の具体的な理由として、日本企業において急速に発展するデジタル化に対応することができない既存のシステムが設置されていることと人材不足が上げられます。特に日本の企業では、既存のシステムを長年使用している企業が全体の6割を占めていると言われ、これではデジタル化した経済に乗り切れずに弾き飛ばされ、ビジネスチャンスを獲得することが難しくなるでしょう。
また、これらの既存のシステムを運用する人材が退職や高齢化していけば、不足する人材では今まで通りの体制を保持するのは非常に難しくなります。そこでDX（デジタルトランスフォーメーション）を導入することによって、事業を効率化しビジネスを創出するチャンスを見出す必要があるのです。
DX（デジタルトランスフォーメーション）を導入して成功した企業の事例
DX（デジタルトランスフォーメーション）導入を実現するためのデジタル技術として、AI（人工知能）、IoT（モノのインターネット）、5G（第5世代移動通信システム）などのテクノロジーの活用が必要です。これらの技術を導入して成功した企業をいくつか見ていきましょう。
健康食品・飲み物などを販売している大塚製薬は、IoT技術を用いて薬を飲むのを助ける「プレタールアシストシステム」を展開しました。プレタールとは、脳梗塞再発を防ぐ抗血小板薬です。
そこで大塚製薬は、患者さんの毎日の服薬を援助するためにこのシステムを開発しました。この技術は、薬を入れるケース、薬を飲む時に服用状況を知らせるIoT機器、薬を飲んだことを確認できるスマホアプリによって形成されています。
また大塚製薬側でも薬の服用状況を集められ、分析することで新しいサービスを作り出すことが期待できます。このような例は薬を処方するだけでなく、違った目線でビジネスを展開するのに役立つかも知れません。
続いて三井住友銀行では、これまで銀行に寄越された意見を役立てるために、AI（人工知能）によって文書を分類できる「テキスト含意認識技術」を開発しました。元来意見内容の要約や整理は、人手を用いて行われており人材の投入や業務増など多くの負担がありました。
そしてそれと同時に、素早く顧客の要請を把握することによって、要望の改善やサービスの向上に取組みやすくなりました。つまりこの事例は、積み上げたデータを新たな事業運用に用いた例とも言えるでしょう。
そして、当メディア（AIZINE）を運営しているAI（人工知能）/DX（デジタルトランスフォーメーション）開発会社お多福ラボにも以下のようなDXの成功事例があります。
DX（デジタルトランスフォーメーション）を導入するステップ
どのようにDX（デジタルトランスフォーメーション）を導入するのかはとても気になりますよね。それでは、取り組むためのステップを経済産業省が発刊しているガイドラインを参考に説明します。
ステップ1は、「経営トップのコミットメント」です。経営者が現場をしっかりと理解し、強い繋がりを持ち、DX（デジタルトランスフォーメーション）推進を牽引するような姿勢が重要です。デジタル技術を導入、推進するためには経営層が先陣を切って仕事の仕方などの改革へコミットをする必要があります。これを怠ると中身の無いぼんやりとした指示に繋がる可能性があるので、何よりもまず経営陣のコミットを初めに行うことが欠かせません。
ステップ2は、「経営の方向性を作る」です。会社の従来のビジネスを破壊し、新たなビジネスを創出するという繰り返しのプロセスを明らかにする必要があります。そのためには、デジタル技術を導入した結果どのような姿を目指すのかというイメージを全員で共有しましょう。イメージを明確にしないと、ただ実験のみを繰り返し実働するに至らない危険性があります。
ステップ3は、「部門ごとに充分な体制を構築すること」です。各部門が技術導入へのビジョンをもとに基本構想を検討するための役割分担ができていることが大切です。経営、事業、現行技術、新技術部門から成る新たな部門を作り上げることも効果的です。
ステップ4は、「情報資産を分析し評価すること」です。現在のシステムがどのような状況なのか評価し、広く検証することで複雑化したシステムを見つけます。そして、肥大化したシステムの中に不要なものがあれば、率先して廃棄します。
ステップ5は、「現状システムの効率化」です。デジタル化を進めるために、まずは今扱っているビジネスモデルに対してデジタル化を実施し、業務の効率化を行いましょう。そして、さらに高度化させ技術の拡充の礎を確立させます。
最後にステップ6は「デジタル化を用いた新事業展開」です。現在の高度化させたビジネスモデルを新たなデジタル技術を用いたビジネスモデルにシフトチェンジし、検証・実践していく必要があります。また、システム刷新後は新たなビジネスモデルの変化にきちんとついていっているかを逐次確認する必要があります。
DX（デジタルトランスフォーメーション）を導入する時の注意点
では、DX（デジタルトランスフォーメーション）を導入する時の注意点を見ていきましょう。
DX（デジタルトランスフォーメーション）を導入する時の注意点は、社員がデジタル化を推進することに対し自ら率先して改革をする意識を持つことです。先日までデジタル化を推進していなかった企業が、いきなりDX（デジタルトランスフォーメーション）を導入すると言われても組織的には困ってしまいますよね。仮に出たとこ勝負で初めてみても誰も扱うことができなくて、いたずらに経費が嵩んでしまう原因にもなりかねません。
もう一つの注意点とは、経営陣が何も考えず一人で突っ走ってしまわないようにすることです。DX（デジタルトランスフォーメーション）導入は、全社的なプロジェクトになることは往々にしてあり、組織に所属している人材全員で推進させます。よくある失敗例として、現場の声は聞かず、経営トップ層の意見のみで推進してしまうケースがあります。
経営者は、デジタル化推進を伝搬する際に「デジタル化する」ことのみを伝えるのではなく、社員一人一人の意識の変革が必要だと伝えることが必要です。
プロジェクトに加わる意欲を高めるために、これから自分たちが押し上げていくプロジェクトが、自らの待遇に関わってくるのだと意識してもらうことから始めましょう。
さて、今回は今企業にDX（デジタルトランスフォーメーション）を導入するべき理由についてお伝えしました。
- DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、これから訪れる変化の激しい時代にデジタル化を駆使し、新たなビジネスモデルの創出やサービスを作り上げ、体制を変えつつ市場の優位性を確保すること
- DX（デジタルトランスフォーメーション）の導入が求められている理由は、デジタル化に対応できない現状や人材の不足などの原因により、これからのデジタル化が推進された市場に取り残されないようにするため
- 大塚製薬や三井住友銀行など先進テクノロジーを取り入れ、新たなビジネスを作り上げるなど実際に成功した事例はある
- DX（デジタルトランスフォーメーション）の導入ヘのステップは、「経営トップのコミットメント」、「経営の方向性を作る」、「部門ごとに充分な体制を構築すること」、「情報資産を分析し評価すること」、「現状システムの効率化」、「デジタル化を用いた新事業展開」がある
- DX（デジタルトランスフォーメーション）を導入する時の注意点は、経営トップ層の考えを一方的に押し付けるのではなく、専門的なチームの創設やデジタル化の推進が社員への待遇に関わってくることをきちんと説明する点
DX（デジタルトランスフォーメーション）を導入することができれば、デジタル化し膨大なデータを扱う時代となっても取り残されずに生き残ることが可能です。実際に成功した事例もあることから無理難題では無いことがわかりますよね。
変わっていく時代に乗ることができるのか、きちんと備えたデジタル化を武器に新たな流れに乗るのかは、企業にとっての大きな分岐点となるでしょう。DX（デジタルトランスフォーメーション）導入へのステップを着実にこなすことが大切です。
組織で働く一人一人の意識を揃え、経営戦略を整えて一丸となって前に進んでいけば、必ず市場でも素晴らしい変革を起こすことが可能です。これから迎える激しい時代の中でも戦っていける強い企業を作り上げましょう。
【お知らせ】
当メディア（AIZINE）を運営しているAI（人工知能）/DX（デジタルトランスフォーメーション）開発会社お多福ラボでは「福をふりまく」をミッションに、スピード、提案内容、価格、全てにおいて期待を上回り、徹底的な顧客志向で小規模から大規模ソリューションまで幅広く対応しています。
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