日本ディープラーニング協会（JDLA）が取り組んでいること徹底調査

顔をカメラに写すだけで、本人確認をしてくれる顔認証システムや人との会話ができるロボット「Pepper」など、最近ではすごい技術が次々に誕生していますよね。このようなシステムにはディープラーニングという技術が使用されています。

ディープラーニングとは、機械が自身で人間が行なっているような作業を行えるように、必要な情報を学習する仕組みです。このディープラーニングを日本の産業を促進するために活動しているのが、日本ディープラーニング協会（JDLA）です。

日本ディープラーニング協会は日本の中でも数少ないディープラーニングの資格を付与する検定を開催して、人材育成に尽力している団体です。つまり日本ディープラーニング協会は、私たちの生活の手助けをすると言っても過言ではありません。

そこで今回は、日本ディープラーニング協会（JDLA）についてその構成や功績についてお伝えします。

日本ディープラーニング協会（JDLA）って何？

日本ディープラーニング協会は、ディープラーニングを中心とする技術で日本の産業の競争力の向上を目指す協会です。つまり、ディープラーニングを企業に導入するための情報提供及び研究などをして、日本の産業の活性化を図るのが目的。

また、私たちの身の回りにもにもディープラーニングを使った技術は多く存在しています。

このようなディープラーニングを使った技術を世の中でスムーズに広めることができるように活動するのが、日本ディープラーニング協会です。

※詳しくはこちらにも記載しています

3分で要点がわかる！日本ディープラーニング協会（JDLA）とは

現代はあちこちにAI（人工知能）が使われるようになりましたよね。そんな中でAI（人工知能）を支えるディープラーニングの発展を目的とした「日本ディープラーニング協会（JDLA）」が設立されました。今回は日本ディープラーニング協会（JDLA）の目的や加入のメリット、活動内容や今後の展望などについて徹底的に解説します。

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何をしている協会なの？

日本ディープラーニング協会（JDLA）は企業や有識者が中心となって、大きく分けて以下の5つの活動を行っています。

1. 産業活用促進：企業へのディープラーニングを使用した技術の提案
2. 人材育成：ディープラーニングを実装できる人を増やすために、日本ディープラーニング協会が認定した資格を付与する試験の実施
3. 公的機関や産業への提言：経済産業省や国際シンポジウム、国内シンポジウムにおいてディープラーニングに関する情報提供や最新技術などのプレゼンテーションの実施
4. 国際連携：国際シンポジウムへの参加を通して、日本のディープラーニング浸透率を海外に追いつかせるために日本へのディープラーニング浸透を推進する
5. 社会との対話：ディープラーニング協会の試験に合格した人同士が新たな情報の交換や提供を行えるようなコミニュティの運営をする

また、日本ディープラーニング協会は主に、産業活用促進委員会、人材育成委員会、公共政策委員会の３つの委員会から成立しています。

産業活用促進委員会は、主にディープラーニングを活用している事例を集め課題を見出し、シンポジウムなどの情報発信をする委員会です。実際に、「札幌デジタルイノベーション」のシンポジウムでは、自動翻訳や骨格推定などの最新システムの紹介からディープラーニング技術の可能性についての講演を行いました。

人材育成委員会は、ディープラーニング活用における必要な技術や能力を検討し、検定試験のシラバスの策定および、試験問題の作問、確認、編成を行い、試験実施を行う委員会です。また、試験以外にも、合格者同士で最新の情報の交換を行えるコミュニティ運営や試験対策講座や試験対策本の出版なども行っています。

公共政策委員会は、ディープラーニングの実装に先立ち、国際連携、社会との対話を行います。実際に2018年に経済産業省で行ったものは、ディープラーニング活用についてのプレゼテーション。つまり、各種団体との連携を行い、協会としての社会へのディープラーニングに関する情報発信を担う委員会です。

日本ディープラーニング協会（JDLA）がおこなった功績とは

次に、日本ディープラーニング協会（jala）の行った主な功績について紹介します。

デジタル革命の最前線「デジタルイノベーション」への参加

日本ディープラーニング協会はAIやIoTといった最新の技術を実際に体感できる唯一の全国ツアー型イベント「名古屋デジタルイノベーション」へ参加しました。この、名古屋デジタルイノベーションでは「ディープラーニング」の最前線とJDLAの取り組みを題材としたブース展開及び、ステージ登壇を行いました。

ステージでは、欧米企業でのディープラーニングによる画像認識技術の精度についての話題を取り上げ、日本もディープラーニングについての研究の進展の遅れを主張し、今後のディープラーニングについての課題を広めました。

CEBIT のサポーター任命

更に、2018年には欧州で最大のイノベーションとデジタル化のための祭典であるCEBITのサポーターに任命されました。CEBITは、IT分野における最先端の指標とも言われているコンピューター部品の大規模見本市です。実際にCEBITへの参加では、各国の企業との対談による商談の成立など日本にも多くの実績があるとのこと。

つまりCEBITへの参加及びサポーター任命は日本のディープラーニング実装、日本のディープラーニング技術の海外進出の一助となったと言えるでしょう。

人材育成

日本ディープラーニング協会の功績は、シンポジウム参加などきよりディープラーニング発展に寄与しているだけではありません。ディープラーニングに関する知識を十分に習得しているのかを計る資格試験を通して、ディープラーニングに関する人材育成も行っています。

そして日本ディープラーニング協会 には今後も、ディープラーニングが重視されていく中で更なる功績が望めます。

日本ディープラーニング協会（JDLA）のG検定とE資格

日本ディープラーニング協会（JDLA）は、年に2回、ディープラーニングに関する知識やスキルに関する資格試験を行っています。

資格試験にはディープラーニングに関する知識の獲得と事業活用できることを基準としたビジネス職向けのG検定と、ディープラーニングを実装できることを基準としたエンジニア向けのE資格の2種類があります。

E資格は試験勉強に応用数学が必要、協会から認定されたプログラムを終了する必要があると言った点でG検定より少し敷居は高くなるでしょう。ただし、合格率は68%とこちらもかなり高めなので、しっかり勉強すれば問題ありません。

またE資格は指定会場での受験し、日本ディープラーニング協会が認定しているプログラムをG検定の2年以内に修了していることが試験資格となります。

更に、G検定もしくはE資格を持っている人には合格者専用のコミュニティへの参加ができるため、人工知能などに関する最新の情報をいち早く入手できます。

日本ディープラーニング協会（JDLA）が目指す先とは

日本ディープラーニング協会（JDLA）は、ディープラーニングを利用した日本の産業競争力向上のために、試験や講座などを通してディープラーニングについて理解し、事業に活用できる実践的な人材の育成を目指しています。

ディープラーニングを使えば、機械にさまざまな状況が「見える」ようになるため、元来人間が行っていた仕事を機械に助けてもらうことで、必要な労働力が減り、労働力不足の問題を解決することが期待されています。また、ディープラーニングによるAI(人工知能)の画像認識など、人の能力を凌駕する側面を持つという点でも人間の仕事を助けてくれるでしょう。日本もグローバル化を整えていくに際して、ディープラーニング導入の必要に迫られており、それに対して日本ディープラーニングが国際化の手助けになることは間違いありません。

さて、今回は日本ディープラーニング協会（JDLA）についてお伝えしました。

日本ディープラーニング協会とは、ディープラーニングを中心とする技術や情報を駆使して、社会や公共機関と連携を図りながら、日本の産業競争力の向上を目指すことを目的として設立されました。日本ディープラーニング協会（jala）は

• 産業活用促進
• 人材育成
• 公的機関や産業への提言
• 国際連携
• 社会との対話

といった活動をしています。その他にも、ディープラーニングに関する知識の獲得と事業活用できることを基準としたG検定と、ディープラーニングを実装できることを基準としたE資格取得のための公式検定学習テキストも発行しているとか。

これからはIT技術の進歩に伴って、ディープランニングをいかに駆使していくかが重要となる時代です。日本ディープラーニング協会には、今後もシンポジウムや国際交流といった場面や、国内企業との連携などにおいて、更なる日本のディープラーニング技術の活用を進める手助けになるに違いありません。