AI(人工知能)が教えてくれる投資信託で騙されない方法とは

スマホやPCを活用した手軽な投資信託のイメージ

金融の分野はAI(人工知能)の活用が大変期待されている分野の一つですよね。なかでも最近、投資信託の分野でのAI(人工知能)の導入が盛んです。すでに日本でもいくつかの投資ファンドからAI(人工知能)を謳った投資信託のプログラムが発売されています。

フィンテックの世界はAI(人工知能)の導入効果が高いと期待されていますが、実際の取引に使用されるようになって、まだあまり年数は経っていません。AI(人工知能)が最適な投資方法を教えてくれる。そんな期待でこのような投資信託に手を出す前に、そのファンドの中身をよく確認したほうがいいでしょう。

AI(人工知能)を活用した投資信託は、従来の投資信託とどう違うのでしょう。AI(人工知能)がどのように使われているかを理解し、AI(人口知能)の導入効果の高い投資信託を選択する。これができれば、運用実績を高めることにAI(人工知能)が役に立ちます。一方でAI(人工知能)を謳うだけで、あまり効果の期待できないものも見受けられるようです。それでは投資信託の分野でのAI(人口知能)の使われ方を見てみましょう。

投資信託におけるAI(人口知能)の役割

投資信託のために情報を得るイメージ

金融投資はAI(人工知能)の登場以前から、大量のデータを分析するプロセスを活用していました。特に重要なスキームが、複数の投資対象をパッケージにして、全体の投資効果を高めるように組み合わせる投資ポートフォリオ。市況の変化により、ある投資が損を出しても、他の投資が利益を出すように投資案件をうまく組み合わせることができれば、全体としては安定して利益を出し続けることができる。このポートフォリオの組み方に投資会社の利益がかかっています。

ETF(Exchange Traded Fund:上場信託投資)と呼ばれる金融商品の投資信託では、ファンドがプランをポートフォリオにして販売するのが一般的。最近ではこの投資信託の組み方にAI(人工知能)を使うことを表示しているプランが多く見られるようになりました。このようなファンドの中でAI(人工知能)が実際に何をしているのか、注意して見てみましょう。

一般的なAI(人工知能)型投資信託では、AI(人工知能)が使われているのは株式市場の情報分析。いくつもの経済指標を基礎データとして投資対象の株式の値動きを追い、AI(人工知能)の学習機能を使って株価の上がりそうな銘柄を選別します。

ここで注意することの一つが、AI(人工知能)が選び出す短期の投資信託のほかに長期の投信がセットになっている場合。株価の短期的な動きは変動が激しいですが、長期的に安定して上がり続ける投資対象とセットにすることで、短期の損失が発生した場合に長期投資を先物売りすることで損失を埋め、見かけ上利益を出すことができます。

このような投資信託商品の運用実績では、実際はAI(人工知能)が抽出する銘柄の運用実績は見えません。AI(人工知能)の選んだ銘柄だけの運用実績を見れば、一般の投資信託と変わらないか、もしかしたら却って悪いかも。AI(人工知能)の学習能力が運用実績に反映されないなら、AI(人工知能)を効果的に使っているとは言えませんよね。

AI(人工知能)型投資信託における投資手数料

手数料のイメージ

AI(人工知能)が銘柄を選択する投資信託では、AI(人工知能)が銘柄を抽出したあと、実際に投資する際にその選別を投資家が自分で決定するものとAI(人工知能)に任せるものがあります。AI(人工知能)に投資銘柄をそのまま選ばせるのが投資一任型。このタイプの投資では、投資に対する報酬として毎年運用残高の総額に対して1%程度を徴収されるものが多いようです。

EFTの投資信託には信託を保有するだけで発生する信託報酬というコストがかかり、これはいわば投信の管理手数料。したがってAI(人工知能)一任型投資信託の場合には、信託報酬とAI(人工知能)抽出という名目での投資一任報酬という二つの手数料が発生することになります。AI(人工知能)を使って有効な運用実績を挙げるには、この分のコスト増を上回る投資実績が必要なので注意して下さい。

なお、国内で販売されているAI(人工知能)を謳う投資信託では、投信の運用パフォーマンスが分かるように公表しているプランが少ないようです。単純な分散投資型ファンドで手数料のかからないものを選んだ場合に比べて、AI(人工知能)投資信託が実際に有効かどうか、しっかり検討したほうがよいでしょう。

 

AI(人工知能)をつかった投資信託で安心するイメージ

テクニカルな視点ですが、AI(人工知能)が果たす役割が投資信託のポートフォリオを提案するサービスであるならば、AI(人工知能)の役割は投資アドバイザー。これに対してAI(人工知能)が提案したプランに従って実際に投資を行うならば、AI(人工知能)は金融商品取引者(トレーダー)になります。

投資アドバイザーであればAI(人工知能)の役割は提案というサービス。

この場合、投資実績によってサービスの内容は評価されるはず。そのためには運用実績がオープンである必要があります。
一方、AI(人工知能)がトレーダーであれば、
取引したことに対する手数料が収益。取引の内容は投資家がファンドと合意してAI(人工知能)に「一任」しているので運用実績は取引サービスの収益とは無関係です。

そもそも、AI(人工知能)によるアルゴリズムは、その選別に至るプロセスが外部から見えません。AI(人工知能)自体も自身の決定の内容を説明できないので、どのようにしてその結果が出たのかという点については全くのブラックボックス。これを考えるとAI(人工知能)に「一任」する場合は、後で結果を検証することはできないことになります。

AI(人工知能)は人の能力をサポートするもの。人の代わりに何かを「する」ときは、その結果はすべてその人に返ります。AI(人工知能)はその情報と結果の関係を説明はできません。AI(人工知能)の役割は情報分析に留め、提供してくれる情報を人が資料として有効に活用しましょう。そうすればAI(人工知能)は効果的な投資信託の強いパートナーになってくれます。

参照元 AIで運用する投信が魅力的 飛び付いてもいい?
ロボアドバイザーとAIファンド 現状と今後の展望
The potential risks of AI in the investment space

ABOUT THE AUTHOR

この記事をかいた人 /

そねあす
AIZINE編集部のそねあすです。記事の編集を担当しています!

もともとデザインやHTML、CSSと仲良くしていたつもりがあれよあれよと編集の世界に。AI(人工知能)は作れないけど興味深々なんでまずはSiriを使いこなしてみようと模索中です。

編集初心者が、自動運転やAI家電、AI(人工知能)を使った未来まで 日々変化していくAI(人工知能)のニュースをお届けします!