AI(人工知能）が金融業界に革命をもたらした！その事例を紹介

AI(人工知能)を使って新しいことができるようになったという話を聞くようになりましたね。

様々な業界でAI(人工知能)の存在が無視できなくなっておりそれは金融業界も例外ではありません。

しかしAI(人工知能)が金融機関にといってもいまいちピンと来ないのも事実。ですがお客さんから見た外側だけでなく従業員から見た内側からも変化が起きているのです。

そこで今回は「AI（人工知能）が金融業界に革命をもたらした！その事例を紹介」と題しAI(人工知能)が金融業界にどのような変化をもたらしているかや期待されているかをご紹介しましょう。

それではまず、手作業を省エネルギー化し従業員の負担が大きく減った事例からお伝えします。

AI(人工知能)が金融機関の手作業を省エネルギー化

初めに金融機関は日本の産業の中でもIT化が進んでいるかというとそんなことはありません。

AI(人工知能)がそんな金融業界に変化をもたらした例としてみずほグループの金融機関の１つである資産管理サービス信託銀行株式会社(TCSB)をご紹介します。

この会社ではデリバティブという金融商品を扱っており、顧客がこの取引をするには証拠金が必要です。ですから利益が出ればその残高が増え損をすると減ってしまうし、なくなればもちろん取引は続けられなくなります。

そこで改善に乗り出したのは2015年末のこと。光学的文字認識(OCR)技術を用いて紙に印刷された手書きの文字や数字をテキストデータとしてコンピューターに読み込ませ、AI(人工知能)に適切な数字を判断させ証拠金の残高を確認させました。

このシステムが本格的に稼働したのは2017年の3月でプロジェクトの開始から時間はかかりましたが効果は絶大なものでした。

AI(人工知能)による革命は小さな金融機関にも！問い合わせの自動化

AI(人工知能)による仕事への変化は小さな金融機関にも起きています。

ここでご紹介するのは朝日信用金庫。この金融機関ではAI(人工知能)を問い合わせ業務に活用しています。

しかし、この金融機関を利用している人や取引先企業はそれを実感することはありません。それはなぜかというと、自動化しているのは金庫内の問い合わせ業務だからです。

ここで金庫内の問い合わせ業務について詳しく触れていきます。この業務は支店の職員にわからないことがあり、そこの職員ではわからない場合は本店に問い合わせをする仕事がありました。

この時職員は上司に尋ねたり金融庁や税務署に問い合わせなくてはならなくなる可能性もありました。

そこで、AI(人工知能)を導入した解決方法は次の通り。

使う職員が本部職員以外にも拡大すれば手元に先輩や上司を持つようなものになりますよね。これによって社員が顧客へのサービスの質を上げることに専念しやすくなることが期待できます。

もはや人間は不要?!AI(人工知能)は株価予測もできるようになった

AI(人工知能)の導入による金融業界の変化は私たちが一度は聞いたことがあるであろうところにも起きています。

それはみずほフィナンシャルグループと三菱UFJモルガン・スタンレー証券。

みずほフィナンシャルグループでは日本株のトレーディング業務でアルゴリズム取引にAI(人工知能)を使っています。

また、三菱UFJモルガン・スタンレー証券も株価の予測を行なっています。

しかしAI(人工知能)による予測の精度の高さは人間を凌駕しつつあるので、人間側はこれとどう向き合っていくかが課題となります。

AI(人工知能)の目は誤魔化せない！金融機関の不正取引

ところで株式の取引では不正取引が脅威の一つとなっています。

例えばSBI証券。個人投資家による不正な注文を長期間にわたり見過ごしていたという大きな問題が起きており、こういった事態を阻止するのが急務となっているのです。

このような中でNECが開発したAI(人工知能)の技術である「NEC the WISE」からディープラーニング技術の「RAPID機械学習」が金融機関から注目されています。

楽天証券も同技術を用いて不正取引を自動で判定できるかの実験を行なっており、今後はマネーロンダリングなどの不正行為の検知や防止にも活かせないか検討していくとしています。

こういった監視といった面をAI(人工知能)に任せることにより社員の負担軽減は勿論、速度と精度の両面での改善が期待できるでしょう。

今回は「AI（人工知能）が金融業界に革命をもたらした！その事例を紹介」と題しAI(人工知能)が金融機関にどのような変化をもたらしたり見込まれているかをご紹介いたしました。

AI(人工知能)が金融機関に使われると一口に言っても多岐にわたり必ずしもお客さんや取引先と直接関係があるとは限りません。

AI(人工知能)を使った製品やサービスがよくメディアで取り上げられる中業務の改善といった使われ方もあります。働き方改革という言葉も出てきた中で何か取り入れられるものがあるといいですよね。