DX(デジタルトランスフォーメーション)

今更聞けない「電子カルテ」って何だろう?医療業界ですすむDX推進

今更聞けない「電子カルテ」って何だろう?医療業界ですすむDX推進

近年、医療業界のデジタル化が目立っていますよね。とりわけ、質の高い医療を提供すべくDX(デジタルトランスフォーメーション)への関心が高まっています。その一つが、電子カルテです。

電子カルテは、患者の症状や治療内容を記録するカルテを電子化したもの。国内では1999年に初めて導入されて以来、大病院を中心に少しずつ普及してきました。電子カルテを使うと患者の情報がドクターらを中心として関係スタッフと共有できるうえ、レセプトコンピュータ(レセコン)と連携できて、紹介状や処方箋作成、会計などスピーディーな事務処理が可能になります。デジタル処理のため編集が容易で紛失のリスクが少なく、読みやすくて保存性に優れている点も評判です。

この記事では電子カルテについて詳しく解説するので、医療現場のDX(デジタルトランスフォーメーション)のヒントとなるに違いありません。

そこで今回は、電子カルテの種類やメリット・デメリット、さらに問題点や今後についてお伝えします。

電子カルテとは

電子カルテのイメージ
電子カルテは、担当ドクターが患者の症状や診察内容、治療プロセスや投薬情報をパソコンなどのデジタル端末に記録するカルテのことです。

従来の診察では、ドクターが紙のカルテに直接書き込むというのが当たり前の風景でしたよね。それが、一切ありません。電子カルテでは、基本的に院内受付のレセコン(病院が健康保険組合などに診療報酬を請求するためのレセプト(診療報酬明細書)を作成するためのコンピュータシステム)と連携しており、患者の名前や生年月日、性別などの情報が受付で入力されると瞬時にドクターの端末にその情報が送られます。診察が終われば、必要事項を入力した電子カルテはサーバに保存され、いつでも閲覧、編集できます。これならドクターは書き損じを容易に修正できるうえ、事務処理時間が大幅に短縮可能です。

さらに、必要に応じて端末画面から紹介状作成、検査依頼、検査結果の確認、他院からのデータの取り込みもできます。通常MRIやCTの画像はプリントのうえ紙のカルテとセットで保管しますが、それらの画像データも電子カルテとともに一元管理します。これによりカルテの保管スペースが必要なくなるうえ、診察時に必要に応じすべての患者情報を画面上で横断的に確認可能になります。また、最近の電子カルテではクラウド型のシステムを使用しています。そうすると、ネット環境さえあればどこにいても電子カルテの情報が取り出せ、編集も簡単になるでしょう。

電子カルテとDXの関係

デジタルのイメージ
多くの医療機関は、電子カルテがDX(デジタルトランスフォーメーション)の第一歩となると考えています。

電子カルテは、キーボードでスピーディーかつ簡単に記入できるので、ドクターは患者の話に親身に耳を傾け、治療に集中できます。よって医療の質が向上するでしょう。また、端末画面の文字は誰が入力しても同じで判読しやすいため、手書きと比べて読み間違う恐れがほとんどありません。よって投薬ミスなどの事故を防げます。さらにカルテを探したり、受け渡し、収納する手間が省けるうえ、外部も含めて関係各所とオンラインでやり取りができます。すると電話やファックスによる連絡も減るため、患者への迅速対応、労働時間短縮、作業負担の軽減にも役立つでしょう。

このように医療の質が向上し、事故を防止や患者への迅速対応ができ、労働時間短縮や作業負担軽減により働き方改革が進めば、病院内の文化が変革して新たな価値創造が実現します。よって電子カルテは、医療機関のDX(デジタルトランスフォーメーション)を後押しするに違いありません。

オンプレミス型とクラウド型とは

システムのイメージ
電子カルテのシステムには、オンプレミス型とクラウド型があります。それぞれについて詳しく見ていきましょう。

オンプレミス型とは

オンプレミス型とは、院内のコンピュータをローカルネットワークでつないだ電子カルテシステムのことです。よってサーバも院内に設置、導入時は専用のパソコンなど関連デバイスをセットで導入する必要があります。自由度の高い設計のため、必要に応じてカスタマイズできる点やインターネットに接続しないのでハッキングのリスクがない点がメリット。

ただし、システムは基本的に院内管理のためスタッフの研修に時間がかかり、トラブル時は自分たちで対処するか、ベンダーの担当者が駆けつけるのを待つほかありません。よって診察時間帯にシステム障害が起こると、患者に多大な迷惑をかけるのはもちろん、あらゆる事務作業がストップするため院内スタッフにも大きな負担がかかるでしょう。

さらに初期費用が数百万単位でかかり、メンテナンスや更新の手間と費用も必要です。通常3~5年のリース契約で導入することが多いため、使い勝手が悪くても簡単にシステム変更ができません。もしシステムを変える場合は、莫大な費用がかかるため注意しましょう。

クラウド型とは

もとはオンプレミス型のみでスタートしましたが、2000年代半ば、インターネットの急激な普及に伴い、ベンダーの外部サーバでデータ管理するクラウド型が普及し始めました。クラウド型は、ソフトやインフラを持たなくてもインターネットを通じていつでも必要な分だけ利用できるシステムのこと。サーバを設置する必要がないため、院内にある既存のパソコンでまかなえ、オンプレミス型に比べて安価に導入できます。トラブル時もリモートでサポート可能、更新の手間も費用も不要です。さらに、Web予約システムも導入しやすくなるので、患者のデジタルニーズに応え、スタッフの作業負担も軽減でき、サーバの分散などによりデータのバックアップ体制が充実しており、災害に強い点も魅力です。

ただし、ベンダーの作成したシステムをそのまま導入するので自由度が低いのも特徴です。また、電子カルテは個人情報の塊です。クラウド型はネットを多用するためハッキングのリスクがあり、情報が外部漏えいすると重大な責任問題となり信用失墜にもつながるでしょう。よってベンダーとともに幾重にもセキュリティ対策を施す必要があります。

電子カルテのメリット・デメリット

データのイメージ
続いて、電子カルテのメリットとデメリットについて見ていきましょう。

まずメリットからです。

メリット1 「業務効率が向上する」

電子カルテはレセコンとセットのため、予約、受付、診察、処方、会計という一連の流れがとてもスムーズです。くわえてキーボード入力のためカルテ記載時間が短縮でき、検査や注射などのオーダー、紹介状などの文書作成もデスクに居ながらにしてすべて完結するので、業務効率が格段に向上します。

メリット2 「確実にデータ保存できる」

カルテの法定保管期間は5年ですが、電子カルテなら紙のように劣化することなく保存可能です。また、過去の病歴や治療プロセス、薬の種類について、担当ドクターでなくとも、また患者本人がうろ覚えでも、電子カルテならいつでも確実な情報が閲覧できます。よって主治医がいない、患者の意識がないなど、イレギュラーな事態にも適切に対応できるでしょう。

メリット3 「カルテの保管スペースが要らなくなる」

従来の紙のカルテの場合、院内に保管スペースが必要でした。病院の受付やナースステーションに所せましと収納されている光景をよく見かけますよね。ところが電子カルテの場合、すべてカルテの情報はデータベース化されるため、保管スペースが一切必要ありません。これにより、院内スペースが有効活用できるうえ、紙カルテにかかっていた経費も削減できます。

メリット4 「処方や治療ミスがなくなる」

紙のカルテは、ドクターによって字の大きさや書き方が異なり、癖のある字は判読しにくいことがあります。もし読み間違えると投薬を誤るなど重大な事故につながる危険がありますよね。その点、電子カルテなら誰が入力しても同じ文字のため、読み間違えるリスクがグンと減るでしょう。さらにレセコンとの連携で処方箋が自動作成できたり、内容に不自然な点があればアラート表示されるものもあるので、記入漏れやミスを防げるでしょう。

次にデメリットについて見ていきましょう。

デメリット1 「停電に弱い」

電子カルテのシステムはすべて電気で稼働するため、停電するとシステムが停止します。するとたちまち業務に支障が出るでしょう。よって無停電電源装置(UPS)を設置するなどして停電時でも最低限の業務を継続し、データセーブできる体制が必要です。

デメリット2 「コストがかかる」

電子カルテを一から導入する場合、それなりの予算が必要です。とくにオンプレミス型の場合、パソコンを3~5台導入するとして初期費用を300~500万円は見積もっておく必要があるでしょう。(ちなみにクラウド型なら初期費用なし、月額数万円で済ますことも可能)

さらに、保守点検、ソフトのアップデートにもその都度コストがかかってきます。極端ですが、紙のカルテならカルテ用紙とファイルなどの備品だけで済むため、経費だけで比較すると桁違いですよね。よって本格導入にあたっては、それなりの予算確保が必要と認識し、明確な事前見積もりを取りましょう。

電子カルテの問題点

病院のイメージ
電子カルテが抱える当面の問題点とは、普及率が上がらないこととサーバの安全管理対策です。

厚生労働省は、400床以上の大病院について90%以上の電子カルテ普及率を目指してきました。よって大手ベンダーを中心とする開発業者は、大病院仕様の電子カルテシステムの開発と売り込みに注力しています。結果として中小の病院や診療所は後回しとなり、医療機関全体の普及率は50%にも達していません。

しかし、未曽有の高齢化が進むなか医療体制の充実化とDXは待ったなしです。過疎地をめぐる地域包括ケアや地域医療連携体制を構築するためにも中小医療機関にこそ電子カルテの普及が大切です。

また、甚大な自然災害や高度化したサイバー攻撃が増加傾向にあることも見逃せません。これについては、大手ベンダーを中心にサーバを地盤の強いエリアに移転させたリ、複数の場所に分散設置する作業が急ピッチで広がっています。くわえて複雑化、多角化、高頻度化するサイバー攻撃へのセキュリティ対策技術も、完璧といえはないまでも日々進歩しつつあるのが現状です。

電子カルテの未来

薬局のイメージ
近年、新たに開業する病院はほぼ100%電子カルテを利用しています。また、代替わりや移転、建て替えを行う医療機関も積極的に電子カルテを導入しています。

さらに、電子カルテは数多くの事業者が開発に参入し熾烈なシェア争いを展開しているため、今後ますます普及が進む可能性が高いです。とくに普及率の低い中小医療機関向けに電子カルテの開発を手掛けるベンチャーも続々と誕生しているので、大いに期待できるでしょう。

また、AI(人工知能)がドクターと患者の会話内容を認識し、その場で文字起こしをしたうえ電子カルテに自動記録する、というシステムも実験中です。このようなイノベーションにより優れた電子カルテの普及が進めば、医療業界のDX(デジタルトランスフォーメーション)は、さらに加速するに違いありません。

そして、将来的に医療機関のみならず約6万件にもおよぶ全国の薬局ともオンラインでつながれば、ドクターと薬剤師の連携が深まるうえ、処方箋の共有により患者は待ち時間なく薬を受け取れるでしょう。高齢化が加速するなか電子カルテを起点としたDX(デジタルトランスフォーメーション)に寄せられる期待は絶大です。

まとめ

さて、今回は電子カルテの種類やメリット・デメリット、さらに問題点や今後についてお伝えしました。

電子カルテは、ドクターが治療内容などをパソコンに記録するカルテのことです。レセコンと連携しているため、予約から受付、診療後の会計や処方まで自動化できる大変便利なデジタルツールです。

電子カルテは、キーボードでスピーディーに記入できるので、ドクターは治療に集中でき医療の質が向上します。また、誰が入力しても判読しやすいため、読み間違う恐れが少なく、投薬ミスなどの事故を防ぐことも可能です。さらにカルテを探すなどの手間が省けるうえ、関係各所とオンラインでやり取りができため、患者への迅速対応、労働時間短縮、作業負担の軽減にも役立ちます。これらのことから、電子カルテは医療業界のDX(デジタルトランスフォーメーション)推進に大きく寄与するでしょう。

電子カルテには、オンプレミス型とクラウド型の2種類があります。オンプレミス型は、自由度が高く使いやすい反面、サーバを院内に設置するため、経費や手間がかかります。一方、クラウド型は型にはまっているのでカスタマイズがしにくいですが、リモートでサポートが受けられるうえ保守も更新もすべて業者任せ、導入コストもオンプレミス型ほど高くありません。

電子カルテには、「業務効率が向上する」「確実にデータ保存できる」「カルテの保管スペースが要らなくなる」「処方や治療ミスがなくなる」というメリットがある反面、「停電に弱い」「コストがかかる」などのデメリットもあります。また、電子カルテは、大病院を中心に普及しつつあるものの、全体では50%に満たないのが現状です。

ただ最近は、ベンチャーを中心に電子カルテに消極的な中小の医療機関が導入しやすいシステムの開発が盛んなため、確実に普及率はアップするでしょう。そして、病院や検査機関だけでなく薬局ともオンラインでつながれば、超高齢化社会に向けてさらなるDX(デジタルトランスフォーメーション)が進むと期待できます。

「いつか」「そのうち」ではなく、急速に進む医療業界のデジタル化の波に乗り遅れないためにも、できるところからDX(デジタルトランスフォーメーション)に取り組みましょう。

【お知らせ】

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